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救急科に計5人の救急専従医配置 帯広厚生病院

帯広厚生病院「救急科」の救急専従医ら(前列左から和田医長、柿崎医長、後列左から大泉医師、加藤第二主任部長、岩元医師)=同病院ヘリポート

 帯広厚生病院(大瀧雅文病院長)は、「救急科」に計5人の救急専従医を配置した。十勝管内19市町村33万4700人の「最後の砦(とりで)」となる救命救急センターの体制強化などが目的。さまざまな病態に対応する外来救急診療、集中治療、災害医療などを通じて、「管内全体の救急医療の向上を目指したい」(同病院)とする。

 同病院は1999年、重篤な患者に対する救命救急(3次救急)に、24時間365日態勢で対応できる管内唯一の救命救急センターを開設。高度意識障害や呼吸不全、重症のショック症状・外傷・中毒など、重篤な患者の治療に当たるほか、管内の2次救急輪番制にも参加し、初期・2次救急にも対応できる体制を整えている。

 同病院によると、2021年度の救急患者受診件数は約9000件(20年度比約13%増)。これまでの同センターは、平日の日中などは、他科の医師が外来診療などとの兼任で運営されており、負担も大きくなっていたという。

 こうした状況を解消するため、今年4月に柿崎隆一郎医長(38)、和田健志郎医長(31)、大泉里奈医師(31)、岩元悠輔医師(30)の救急専従医が着任。加藤航平第二主任部長(42)を含む計5人の専従医で運営する形となった。

 現在は、3人の救急科専門医、2人の集中治療専門医、1人の呼吸療法専門医が在籍。大災害や多傷病者発生時に現場で活動する医療チーム・DMAT(災害派遣医療チーム)の取りまとめ役「統括DMAT」も2人いる態勢だ。

 このため、(1)重症疾患や傷病に、適切な治療を速やかに行う救急外来診療、(2)各種の臓器不全に対する治療を各科と協働し、複雑な病態に対する速やかな安定化を図る集中治療、(3)平時から積極的に災害医療に携わり、地域の医療体制の維持に貢献する災害医療―の「一層の充実も図ることができる」(加藤第二主任部長)という。

 高度で専門的な医療サービスを提供する地域の単位「3次医療圏」は、道内では6圏域(道央、道南、道北、オホーツク、釧路・根室、十勝)に分かれる。

 大瀧病院長は「管内住民の命を守るため、救急医療の最後の砦としての指命を果たす事で、より質の高い先進的な医療を担う基幹病院であり続け、地域で完結できる医療を目指したい」としている。(松岡秀宜)

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