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令和5年に注意を要する病害虫

道総研 中央農業試験場 病虫部 予察診断グループ・病害虫グループ
道総研 十勝農業試験場 研究部 生産技術グループ
道総研 上川農業試験場 研究部 生産技術グループ
道総研 道南農業試験場 研究部 作物病虫グループ
道総研 北見農業試験場 研究部 生産技術グループ
道総研 花・野菜技術センター 研究部 生産技術グループ

1.成果の概要
 北海道病害虫防除所、道総研各農業試験場および道農政部技術普及課等で実施した病害虫発生予察事業ならびに試験研究で得られた結果から、令和5年に特に注意すべき病害虫について報告する。

2.令和4年の病害虫の発生状況
 秋まき小麦の雪腐病は、前年の越冬前の防除後に降雨が多かったことに加え、多雪となったため発生がやや多くなった。ムギキモグリバエは春季の高温により発生が早まり、春まき小麦で発生がやや多かった。6月中旬以降の多雨によりたまねぎの軟腐病は多発し、ばれいしょの軟腐病は、一部地域で多発した。てんさいの褐斑病は、6月下旬の高温多雨により初発期が早まったことに加え、7、8月も気温が高く多雨となった時期もあり発生が多くなった。
 主要病害虫のうち、令和4年に多発となったものを表1に示した。


3.令和5年に特に注意を要する病害虫
(1)水稲のイネキモグリバエ
令和4年は、胆振、空知及び日高地方の水田においてイネキモグリバエによる被害が広く認められた。本種による典型的な症状は葉先枯れであるが、遅い時期に加害されると傷穂、出すくみ及び芯枯れを生じる。多発した地域では越冬量が多いと推測されるため、令和5年の発生経過に注意が必要である。対策として窒素肥料の多用を避け、畦畔のイネ科雑草を除去すること、本種に対して登録のある箱施用剤を使用することがあげられる。
(2)てんさいの褐斑病
令和4年は夏季の高温、多雨により本病の発生が多くなった。発生が多かった地域では翌年の一次伝染源が多くなると推測されるため、令和5年も発生に注意する必要がある。耕種的な対策としては、連作を避け、可能な限り抵抗性の強い品種の導入が有効である。薬剤散布は遅くとも初発直後までに開始する。多数の薬剤で耐性菌の発生が確認されているため、マンゼブ剤を基幹とした防除を実施する。なお、マンゼブ剤の散布間隔は14日を基本とするが、高温多湿の気象条件下では発病が急激に進展するため、抵抗性が“やや強”以下の品種では散布間隔を短くする。
(3)トマトの青枯病及びかいよう病
令和4年は7月が高温となったこと、8月が多雨となったことから青枯病およびかいよう病が各地で散発した。いずれの病害とも発生ほ場にトマトを栽培すると再び発病することから対策が必要である。
青枯病は、深耕還元消毒と抵抗性台木の組み合わせが有効である。また、発生を拡大させないために発病株はすみやかに抜き取ることが重要である。
かいよう病は発生に気がつかないまま芽かき作業などで周囲に広がる場合が多い。発病株はすみやかに抜き取り、刃を殺菌できる鋏等を使用し感染を広げないことも重要である。太陽熱消毒や土壌燻蒸剤による土壌消毒が有効である。また、本病は種子伝染もするので、健全な種子を用いることも重要である。
抵抗性台木を使用する際には、深植え等で穂木が地面と接触すると効果がなくなるのでかならず穂木部分は接地しないよう移植する。
(4)ウリ科野菜の土壌病害
近年ウリ科野菜のホモプシス根腐病及びメロン黒点根腐病の発生地域が拡大する傾向にある。両病害ともに発生に気が付かずに被害が拡大している可能性があるため、毛細根を観察して、ホモプシス根腐病による黒色構造(偽子座、偽微小菌核)または黒点根腐病による黒点(子のう殻)の有無を確認する必要がある。発生ほ場における対策として、両病害ともに薬剤による土壌消毒が有効である。

4.令和4年に新たに発生を認めた病害虫
 令和4年に道内で新たに発生を認めたのは14病害虫(病害8、害虫6)であった。その一部を抜粋して紹介する。
(1)せんきゅうのジャガイモヒゲナガアブラムシ、ニンジンフタオアブラムシ(新寄主)
 2種のアブラムシの寄生が認められた。1種目はジャガイモヒゲナガアブラムシで、下~上位葉まで植物体全体に寄生し、寄生個体数の多い葉では黄化や萎縮が認められる。
2種目はニンジンフタオアブラムシで、下位葉を中心に寄生する。
(2)にんじんの斑紋萎縮病(新称)
斑紋症状を伴う激しい葉の赤化や萎縮症状を示す。ニンジン黄化ウイルス、ニンジン斑紋ウイルス及びニンジン黄化ウイルス随伴RNAの三重感染による症状である。


【補足】「特に注意を要する病害虫」および「新発生病害虫」の詳細な情報については、北海道病害虫防除所のホームページに掲載しているで、そちらもご覧いただきたい。

詳しい内容については、次にお問い合わせください。
道総研十勝農業試験場 生産技術グループ
電話(0155) 62-2431 E-mail:tokachi-agri@hro.or.jp

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