がん予防へ、ピロリ菌検査の対象を「中２」に移行 帯広市
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帯広市は今年度、胃がん予防に効果があるとされるピロリ菌検査の対象を、現行の中学３年生から２年生に移行し、学校健診と同時に実施する。ピロリ菌検査は学校健診とは別に行っているが、進学などを控え時間的余裕のない３年生は検査を敬遠しがちで、受検率は低調に推移していた。市は実施手法を見直すことで、積極的な受検を促している。
ピロリ菌は胃がん患者の９９％が保有しているとされ、長期間保有していると胃がんや胃潰瘍を引き起こす。経口感染や家庭内感染が主で、多くの場合５歳ごろまでに感染する。若い時期に除菌することで胃がんリスクを減らすことができる。
市はピロリ菌検査を２０１６年度に導入。希望者のみ検査を行い、ピロリ菌に感染するとできる抗体の有無を尿検査で調べている。開始当初は受検率は６０～７０％台で推移したが、近年は低下傾向が顕著で、２３年度は５６・０％、昨年度は５３・９％にまで低下。受検率向上のために今回の見直しに踏み切った。
受検率の低下は、検査の意義が正確に伝わっていないのが一因。高校受験を控えた３年生は進学準備に多忙で、学校行事の主力でもあることから、検査を面倒に感じる生徒が多い。このため時間的に余裕がある２年生に対象を移行、学校健診と同じ日にピロリ菌の尿検査も行うようにする。
今年度は移行期間とし、３年生と２年生を対象に実施。助成対象は１次検査で、これまで通り自己負担はかからない。市によると陽性率は毎年５％前後。陽性の場合は２次検査を行い、それでも陽性反応が出た場合は除菌を行うか選択する。２次検査と除菌は自己負担（計２万円弱程度）。
市が今週から、学校を通して受検の希望調査を行っている。「ピロリ菌は感染の自覚がなく、手遅れになることもある。なるべく早く確認し、除菌することが重要」（市健康推進課）としている。
道内他都市では、函館市は２次検査まで、苫小牧市は除菌まですべてを補助対象にしている。帯広の場合、１次検査の受検率が低いことから、「現段階で２次検査以降の補助は予定していない」（同）としている。（貞野真生）
