ドローン救助活用探る 参加者らパネル討論 上士幌ロボコン
ドローンを活用した遭難救助について語り合ったパネルディスカッション
「消防と連携を」「統一規格に」
【上士幌】１０日に始まった山岳遭難救助ロボットコンテスト「Ｊａｐａｎ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅ ２０１８」で、参加チームや消防関係者によるパネルディスカッションが１２日、町生涯学習センターで開かれた。小型無人飛行機（ドローン）を遭難救助に活用することの意義や課題について話し合った。
１１、１２の両日、コンテスト会場の町有林で行われた消防関係者との合同捜索訓練の成果報告会として開催。とかち広域消防局、「ＴＡＰ－Ｊ」（東京）、「アイ・ロボティクス」（同）、「ＷｏｒｌｄＬｉｎｋ ＆ Ｃｏｍｐａｎｙ」（京都）から５人が登壇した。
上村龍文実行委員長（トラストバンク取締役）が「現場目線から遭難救助の課題を洗い出してほしい」とあいさつ。とかち広域消防局の広川浩嗣次長は「山中では草や木で遮られ３メートル隣にいる遭難者を発見できないこともある。ドローンであれば上空から捜索できる」と評価。「遭難者に呼び掛ける音声やルートを示す機能があれば救助活動がより立体的になる」とした。
これに対し「アイ・ロボティクス」の安藤嘉康さんは、海外でスピーカーを積んだドローンを警察や消防が活用している事例を紹介した。
「ＴＡＰ－Ｊ」の北岡弘さんは「私たちはドローンを飛ばすことはできるが捜索のプロではない。できないことを（消防関係者と）互いに補えるようにしたい」と強調。「ＷｏｒｌｄＬｉｎｋ ＆ Ｃｏｍｐａｎｙ」の稲田純次さんは、ドローンのバッテリー規格統一を指摘した。
（安倍諒）
